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原土井病院 理事長 原寛の一言

『在宅医療の充実のための工夫あれこれ』

おひさしぶりです。原です。
今年は2年に一度の診療報酬の改定の年です。
皆さんは医療費の3割(高齢者の方は1割)を負担されていますが7割分は保険から支出されています。点数によって収入もされますので、病院経営者としてはやはり気になるところです。
この診療報酬改定には医療機関に「これをしてほしい」と国が望む部分の報酬を厚くするなど政策誘導が含まれます。今回の改定では緩和医療や在宅での医療の充実が図られるようです。
在宅医療の充実は困難な面があります。実際、診療所は昼間の診療で手一杯で往診や夜間に時間が割けないケースは多いのです。診療所に医師が一人しかいなければ、往診に時間がかかれば他の患者さんを診ることは出来ません。
3年前、当院と近隣の診療所で「東区南部在宅医療ネットワーク」という試みをスタートしました。

あおばクリニックの伊藤新一郎先生から「診療所の医師同士が患者情報を共有して、誰か不在の時は他の医師が代理診療すれば、在宅医療もやりやすくなるのではないか」という提案をいただきました。
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これなら診療所の先生も学会や旅行に行きやすいですし、在宅医療をやってみようと思うでしょう。早速、東区の医師会長(辻裕二先生)に相談して当院が事務局になりrenkei.jpgました。
東区の医師会がアクティブで阿吽の呼吸で連携できるという基盤もあり、この活動は現在も続いています。伊藤先生も冗談交じりに「在宅医も飲みに行けるようになった」と仰っていましたし、余所の地域、病院もこれを参考にすれば在宅医療の裾野拡大につながるのではないかと思います。
次のステップ。在宅医療は診療所だけでは成立しません。これまた伊藤新一郎先生の提案で東区全体の在宅サービス従事者の情報交換の場をつくろうという事になり、「福岡東在宅ケアネットワーク」を立ち上げ、これには医師以外に訪問看護やケアマネも参加してメーリングリストで情報を共有するようにしました。これは2年前のことです。やはり在宅医療に関わる事業所はマンパワーが少ないという事で前述のネットワークと同様、病院が事務局を担いますが、このネットワークには当院以外に輝栄会病院や和白病院にも協力いただいています。
在宅医療は診療所、病院、在宅サービス事業者、医師会、行政など色々な立場の参加が不可欠で、各々がうまく協力していけるような工夫がないと進みません。
私も院長や連携担当職員と相談して地域医療に貢献するための新たな工夫を模索する日々です。
近いうちにお話できればと思います。
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